「発がん性が指摘される物質に変化する可能性のある物質が多く含まれている」ことが判明、全品回収に――。これは、食料品ではなく、衣料品もそういう問題が発生し、全品回収ということが対欧米輸出で将来起こりうる可能性大になっている。日本でも、日本繊維産業連盟が「繊維産業における環境・安全問題検討会」で検討を重ねてきており、消費者の安全確保に向けた取り組みがはじまった。