バリー、「価格是正」軸に改革へ着手 日本シェア20％へ
2008年12月12日 12:00 |
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バリー・インターナショナルＡＧのマルコ・フランキーニＣＥＯは、スイスブランド「バリー」の日本戦略について、価格の引き下げと店舗リニューアルを軸に進める考えを明らかにした。店頭に並び始めた商品は前年比で平均25％の価格引き下げを実行。今後は「日本の売り上げシェアを高めたい」（フランキーニＣＥＯ）とする。
同社は今年６月、伊藤忠商事が保有するバリー・ジャパンの全株式を再取得した。取得前の株主構成は、伊藤忠商事80％、バリー社20％。同氏は「世界規模で、ラインナップの充実と販売チャネルの拡大を達成している。ジャパン社の株式を買い戻すことで、日本においても同様の戦略を推進したい」。
価格の引き下げについても「世界標準と同レベルにしている。今まで日本では、内外価格差が大きかった。現在は本国のダイレクト経営になったことで、オペレーションなどで機敏に動けるようになった」としている。
さらに、店頭ではエントリープライス（定番品など）が多かった反省から、ブランド本来の世界観を打ち出す。既存店のリニューアルを進めながら、日本でのブランド改革に着手していく。
現在、世界における日本の売り上げシェアは約12％で、将来的には20％前後まで高める。その施策として、シューズやアクセサリーを中心としたメンズカテゴリーを強化。さらにレディスウエアの売り場を拡大し、服飾雑貨を含めたトータル展開を推進する。
日本法人のバリー・ジャパンは、銀座、大阪の旗艦店をはじめ、百貨店や免税店（ＤＦＳ）を含む販売拠点を開拓してきた。同氏は、流通・生産や小売り販売網の改革といった再建計画を進めており、株式の買い戻しも、バリー社の長期的ビジネス戦略に沿ったものとして実行された。
またバリー・インターナショナルＡＧは、ラベルクス・グループ傘下で業容を拡大している。同グループは、米国テキサス州に拠点を持つ投資会社ＴＰＧキャピタル（旧テキサス・パシフィック・グループ）から、バリー・インターナショナルＡＧを買収した。
「バリー」は、高品質な靴を中心に、近年はバッグや皮革小物の品番を増やし、総合的なブランドへと発展。世界で２５０店舗のオンリーショップ、７５０店舗以上の販売拠点を持つ。
