帝人の３月期連結は高機能繊維事業における増設効果などで２・７％の増収となったものの、化成品を中心とする原燃料高騰によるコストアップで営業利益は13・２％の減益にとどまった。また、米国フィルム子会社における減損処理など４２８億円の特損を計上したため、当期利益は63％減と大きく後退し、期末配当を10円から８円に減配した。当期は原燃料高騰で２００億円のコスト増を強いられ収益を後退させた。経常利益は持分法子会社の減損処理で23・５％減にとどまった。